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病院の概要

当院の基本情報と施設基準の届け出状況のご紹介です。


名称公益財団法人東京都保健医療公社 豊島病院
所在地〒173-0015 東京都板橋区栄町33-1
代表電話03-5375-1234
開設者公益財団法人 東京都保健医療公社 理事長 山口 武兼
管理者院長 安藤 昌之
開設年月日昭和7年(1932年)10月1日
敷地面積26,858m2
建物面積病院本館(地下2階/地上8階)延 48,052m2
看護宿舎(地上5階)延 1,049m2
看護宿舎(地上6階)延 1,800m2
仮眠室(地下1階/地上3階)  延 698m2
診療規模入院:411床(438床)
外来:596人 ※( )内は医療法届出数
診療科目
(29診療科)
内科、呼吸器内科、内分泌・代謝内科、腎臓内科、血液内科、救急科、消化器内科、循環器内科、神経内科、感染症内科、緩和ケア内科、精神科、小児科、外科、乳腺外科、消化器外科、整形外科、形成外科、脳神経外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、リハビリテーション科、放射線科、歯科口腔外科、麻酔科、病理診断科
施設基準施設基準の承認(令和3年11月現在)
各種指定施設(法令等によるもの)の指定状況(令和3年4月現在)
保険外負担に関するもの(令和1年10月現)
手術(特掲診療料の施設基準に該当する手術)の件数
研修施設等の指定状況(令和3年4月現在)
職員数
(令和2年度
職員定数)
553人

当院は厚生労働大臣の定める施設基準について以下の届出を行っています。

施設基準の承認(令和3年11月現在)

基本診療料の施設基準

施設基準
歯科初診地域歯科診療支援病院歯科初診料
歯科外来歯科外来診療環境体制加算
歯科診療特別対応連携加算
入院基本料(看護職員の配置については
各病棟の入口に掲示しています)
急性期一般入院料1
総合入院体制加算3
入院基本料等加算臨床研修病院入院診療加算(医科)
臨床研修病院入院診療加算(歯科)
救急医療管理加算
無菌治療室管理加算1
感染予防対策加算1
感染防止対策地域連携加算
診療録管理体制加算1
抗菌薬適正使用加算
療養環境加算
超急性期脳卒中加算
精神科応急入院施設管理加算
医師事務作業補助体制加算2(20:1)
精神科身体合併症管理加算
重症者等療養環境特別加算
医療安全対策加算1
精神病棟入院時医学管理加算
ハイリスク妊娠管理加算
歯科診療特別対応連携加算
精神科救急搬送患者地域連携紹介加算
妊産婦緊急搬送入院加算
ハイリスク分娩管理加算
医療安全対策地域連携加算1
救急搬送患者地域連携紹介加算
褥瘡ハイリスク患者ケア加算
地域歯科診療支援病院入院加算
急性期看護補助体制加算(25:1)
患者サポート体制充実加算
データ提出加算1・2
病棟薬剤業務実施加算1
入退院支援加算
入院時支援加算
精神科リエゾンチーム加算
緩和ケア診療加算
退院支援加算:地域連携診療計画加算
認知症ケア加算2
看護職員夜間配置加算12対1加算1
精神疾患診療体制加算
後発医薬品使用体制加算1
せん妄ハイリスク患者ケア加算
排尿自立支援加算
地域医療体制確保加算
特定入院料特定集中治療室管理料3
特定集中治療室管理料小児加算
緩和ケア病棟入院料
ハイケアユニット入院医療管理料1
小児入院医療管理料3
精神科救急入院料1
看護職員夜間配置加算

特掲診療料の施設基準

施設基準
ウィルス疾患指導料
心臓ペースメーカー指導管理料:遠隔モニタリング加算
高度難聴指導管理料
がん患者指導管理料(イ・ロ・ハ)
糖尿病合併症管理料
がん性疼痛緩和指導管理料
高度腎機能障害患者加算
外来緩和ケア管理料
糖尿病透析予防指導管理料
婦人科特定疾患治療管理料
乳腺炎重症化予防ケア・指導料
夜間休日救急搬送医学管理料
院内トリアージ実施料
救急搬送看護体制加算1
開放型病院共同指導料Ⅰ
肝炎インターフェロン治療計画料
薬剤管理指導料
歯科治療総合医療管理料(Ⅰ)(Ⅱ)
医療機器安全管理料(1・2)
検体検査管理加算(Ⅰ・Ⅳ)
検体検査管理加算(Ⅳ)
HPV核酸検出
埋込型心電図検査
糖尿病透析予防指導管理料
ヘッドアップティルト試験
時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
神経学的検査
画像診断管理加算(1・2)
ニコチン依存症管理料
冠動脈CT撮影加算
大腸CT撮影加算
CT撮影及びMRI撮影
乳房MRI撮影加算
心臓MRI撮影加算
小児鎮静下MRI撮影加算
抗悪性腫瘍剤処方管理加算
外来化学療法加算1
無菌製剤処理料
連携充実加算
透析液水質確保加算1
がん治療連携計画策定料
皮下連続式グルコース測定
医療保護入院等診療料
在宅療養後方支援病院
在宅患者訪問看護・指導料
センチンネルリンパ節生検(単独法)
持続血糖測定器加算(間歇注入シリンジポンプと連動する・しない持続血糖測定器を用いる場合)
外来排尿自立指導料
小児食物アレルギー負荷検査
精密触覚機能検査
下肢末梢動脈疾患指導管理加算
心大血管疾患リハビリテーション料(Ⅰ):初期加算
脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ) 廃用症候群リハビリテーション科(Ⅰ):初期加算
運動器リハビリテーション料(Ⅰ):初期加算
呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ):初期加算
がん患者リハビリテーション料
集団コミュニケーション療法料
歯科口腔リハビリテーション料2
CAD/CAM冠
人工腎臓:慢性維持透析を行った場合1
導入期加算
下肢抹消動脈疾患指導管理加算
骨移植術:自家培養軟骨移植術
脳刺激装置植込術(頭蓋内電極植込術を含む。)及び脳刺激装置交換術、
脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
内視鏡下鼻・副鼻腔手術Ⅴ型(拡大副鼻腔手術)
上顎骨形成術(骨移動に伴う場合に限る。)、下顎骨形成術(骨移動を伴う場合に限る)
※歯科診療に係るもの
乳腺悪性腫瘍手術:乳がんセンチネルリンパ節加算2
食道吻合術(穿孔、損傷)(内視鏡によるもの)
経皮的冠動脈形成術
経皮的冠動脈形成術(特殊カテーテルによるもの)
経皮的冠動脈ステント留置術
経皮的中隔心筋焼灼術
ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
植込型心電図記録計移植術及び植込型心電図記録計摘出術
大動脈バルーンパンピング法(IABP法)
バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術
胆管悪性腫瘍手術:膵頭十二指腸切除及び肝切除(葉以上)
腹腔鏡下肝切除術(部分切除または外側区域切除)
早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
胃瘻造設術
医科点数表第2章第10部手術の通則5及び6(歯科点数表第2章第9部の通則4を含む)に掲げる手術
人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
胃瘻造設時嚥下機能評価加算
麻酔管理料(Ⅰ・Ⅱ)
輸血管理料(Ⅰ)
輸血適正使用加算
歯科麻酔管理料
外来放射線治療加算
放射線治療専任加算
1回線量増加加算
高エネルギー放射線治療料
クラウン・ブリッジ維持管理料
画像誘導放射線治療加算
口腔病理診断管理加算1
病理診断管理加算1
悪性腫瘍病理組織標本加算
広範囲顎骨支持型装置埋入手術
外来栄養食事指導料:注2
診療情報提供料(1):検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料
呼吸ケアチーム加算
BRCA1/2遺伝子検査
経皮的カテーテル心筋焼灼術(磁気ナビゲーション加算を算定する場合に限る)
定位放射線治療

入院時食事療養費

当院は、入院時食事療養(I)を算定しています。
栄養科のページへ

各種指定施設(法令等によるもの)の指定状況(令和3年4月現在)

各種指定状況

  • 健康保険法による保険医療機関、保険薬局
  • 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に
    関する法律による第二種感染症指定医療機関・
    結核指定医療機関
  • 生活保護法による指定医療機関
  • 障害者自立支援法による指定自立支援医療機関
  • 原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律に
    よる指定医療機関
  • 母子保健法による養育医療機関
  • 児童福祉法による第一種助産施設
  • 労災保険指定病院
  • 東京都エイズ診療拠点病院指定
  • 救急病院
  • 東京都指定二次救急医療機関
  • 地域医療支援病院
  • 難病医療費助成指定医療機関
  • 指定小児慢性特定疾病医療機関
  • 精神科夜間休日救急診療
  • 精神科患者身体合併症医療
  • 精神保健及び精神障害者福祉に関する法律による
    応急入院指定病院(1床)
  • 周産期連携病院
  • 東京都大腸がん診療連携協力病院
  • 東京都胃がん診療連携協力病院
  • 臨床研修を行う病院(医師法第16条の2第1項)
  • 臨床研修を行う病院(歯科)
  • 区西北部保健医療圏地域リハビリテーション支援センター
  • 東京都肝臓専門医療機関
  • 東京都災害拠点病院
  • 東京都脳卒中急性期医療機関
  • 措置入院指定病床(14床)
  • DPC対象病院
  • 東京都がん診療連携協力病院
  • 東京都地域救急医療センター
  • 戦傷病者特別救護法による指定医療機関

保険外負担に関するもの(令和1年10月現在)

特別の療養環境の提供(特別室(個室)について)

区分室料差額(税込)備考
個室S118,857円28室各病棟個室、トイレ、シャワー、洗面台、応接セット、ロッカー
床頭台(テレビ・冷蔵庫・電話付き)
個室S216,762円10室3B病棟個室、トイレ、洗面台、ソファー、ロッカー
床頭台(テレビ・冷蔵庫・電話付き)
2人室D4,715円8室7B病棟2床室、トイレ、洗面台、折椅子、ロッカー
床頭台(テレビ・冷蔵庫・電話付き)

  • 各部屋の料金は、入室された時間に関わらず1日(0時00分~24時00分)当たりの料金です。1泊に係る料金ではありませんのでご注意ください。
  • 消費税込みの料金です。
  • 室料差額は払い戻し制度(高額療養費制度)の対象となりません。

病院の初診に係る特別の料金

当院は、他の医療機関からの紹介によらず、紹介状なしで直接来院された患者様については、初診についての特別の料金をご負担いただきます。当院の初診に係る特別の料金は医科5,000円、歯科3,000円(税込)です。

通算入院期間が180日を超えた日以降の入院の特別の料金

1日につき(税込)2,723円

文書料

区分金額(税込)
診断書(1通につき)病院の書式によるもの1,571円
医療費助成申請書など1,571円
各種保険会社の書式によるもの4,714円
証明書(1通につき)入院(通院)証明書、領収証明書など943円
診療報酬証明書(自賠責用)3,143円

手術(特掲診療料の施設基準に該当する手術)の件数

手術実施件数(令和2年1月1日~令和2年12月31日までの実績)

分類手術名実施症例数
区分1に分類される手術頭蓋内腫瘤摘出術等9例
黄斑下手術等91例
鼓室形成手術等0例
肺悪性腫瘍手術等0例
経皮的カテーテル心筋焼却術等25例
区分2に分類される手術靱帯断裂形成手術等20例
水頭症手術等15例
鼻副鼻腔悪性腫瘍手術等0例
尿道形成手術等9例
角膜移植術0例
肝切除等17例
子宮附属器悪性腫瘍手術等9例
区分3に分類される手術上顎骨形成術等1例
上顎骨悪性腫瘍手術等2例
バセドウ甲状腺全摘術等0例
母指化手術等0例
内反足手術等0例
食道切除再建術等9例
同種腎移植術等0例
区分4に分類される手術腹腔鏡下虫垂切除術等287例
その他の区分人工関節置換術45例
乳児外科施設基準対象手術0例
ペースメーカー移植術及び
ペースメーカー交換術(電池交換含む)
10例
冠動脈、大動脈バイパス移植術手術及び
体外循環を要する手術
0例
経皮的冠動脈形成術、経皮的冠動脈粥腫切除術、
経皮的冠動脈ステント留置術
82例

分娩件数(令和2年1月1日~令和2年12月31日までの実績)

分娩件数675件

研修認定施設等の指定状況(令和3年4月現在)

各種指定状況

  • 臨床研修病院指定
  • 臨床研修施設(歯科)指定
  • 日本内科学会認定医制度教育病院
  • 日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
  • 日本消化器内視鏡学会専門医制度指導施設
  • 日本呼吸器学会認定施設
  • 日本精神神経学会精神科専門医制度研修施設
  • 日本老年精神医学会専門医制度認定施設
  • 日本小児科学会小児科専門医制度研修施設
  • 日本周産期・新生児医学会周産期専門医制度暫定認定施設
  • 日本外科学会外科専門医制度修練施設
  • 日本消化器外科学会専門医制度専門医修練施設
  • 日本産科婦人科学会専門医制度専攻医指導施設
  • 日本耳鼻咽喉科学会専門医研修施設
  • 日本リハビリテーション医学会研修施設
  • 日本医学放射線学会放射線科専門医修練機関
  • 日本障害者歯科学会臨床研修施設
  • 日本感染症学会研修施設
  • 日本麻酔科学会麻酔科認定病院
  • 日本血液学会認定血液研修施設
  • 日本病理学会病理専門医制度研修認定施設B
  • 日本静脈経腸栄養学会NST稼働施設
  • 日本総合病院精神医学会一般病院連携精神医学専門医特定研修施設
  • 日本輸血細胞治療学会I&A認定施設
  • 東京都区部災害時透析医療ネットワーク正会員施設
  • 日本気管食道科学会認定気管食道科専門医研修施設


  • 日本糖尿病学会認定教育施設Ⅰ
  • 日本内分泌学会内分泌代謝科専門医制度認定教育施設
  • 日本がん治療認定医機構認定研修施設
  • 日本脳卒中学会専門医認定制度研修教育病院
  • 日本消化器病学会専門医制度認定施設
  • 日本腎臓学会研修施設
  • 日本神経学会専門医制度准教育施設
  • 日本緩和医療学会認定研修施設
  • 日本整形外科学会専門医制度研修施設
  • 日本泌尿器科学会泌尿器科専門医教育施設
  • 日本眼科学会専門医制度研修施設
  • 日本老年医学会認定施設
  • 日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設
  • 日本乳癌学会認定医・専門医制度関連施設
  • 日本脳神経外科学会専門医認定制度研修施設
  • 日本形成外科学会教育関連施設
  • 日本ペインクリニック学会指定研修施設
  • 日本救急医学会救急科専門医指定施設
  • 日本臨床細胞学会認定施設
  • 日本栄養療法推進協議会認定NST稼働施設
  • 日本透析医学会専門医制度教育関連施設
  • 日本胆道学会認定指導医制度指導施設
  • マンモグラフィ検診施設
  • 日本認知症学会専門医制度教育施設